世界から反戦の声を！

 　金平さん、工藤さんが、Imagine　というユーチューブサイトをたちあげた。現代は、SNSをつかった情報戦でもある。

　日本は言うまでもなく、アメリカ各地で、トランプの蛮行に抗議する姿がみられる。このユーチューブメディアも見ていこう。 

　 

早く終われ！！Hurry up and finish

 　トランプの暴走はこのまま続くのか。イスラエルの口車に乗ったトランプは、勇ましくイランに攻撃を仕掛けたが、しかし彼はイランへの戦争をどのように展開し、どのように終わらせるかという展望を全く持たずに戦争に踏み切った。史上まれにみる無能な指導者である。

　無謀で無能な指導者が始めた戦争によって、世界中が困っている。

　イスラエル、アメリカがイランを攻撃したことにより、ホルムズ海峡をタンカーなどが通過できなくなっている。原因を作ったのは、トランプ、オマエだ！

　にもかかわらず、「我々は中東の石油に依存していない。その海峡を利用する国々が自ら足を運び、（石油を）確保し、（自国の船舶を）保護しなければならない」とトランプは言った。何という無責任な野郎だ。オマエと、イスラエルがイラン攻撃をやめればよいのだ！

　そしてまたトランプは、イランが2～3週間以内に屈しなければ、発電所など民間施設を大規模に空爆した後、手を引いて撤退するというようなことも語ったようだ。イランに仕掛けた戦争が思うようにいかなくなっている。

　さらに米軍機が攻撃され、共同通信によると、「 米主要メディアは米軍のF15E戦闘機とA10攻撃機が3日、それぞれイランの攻撃を受け墜落したと報じた。イラン国内で撃墜されたF15Eの乗員2人のうち、1人は機体から脱出して米軍が救出し、もう1人は行方不明という。」

　戦局が思うようにいかなくなったので、アメリカは48時間の停戦を提案したという報道がなされた。しかしイランは拒否し、徹底抗戦の姿勢を示している。イランは、アメリカの勝利的な終結を許さない覚悟だ。

　バカな暴君がはじめた戦争の出口は不明である。しかし簡単な解決策はある。トランプが、「オレはバカだった、ネタニヤフの策動にのせられた。すぐに中東から米軍を撤収する。そしてオレは大統領をやめる！」という解決策が。

　これ以上、イランにおける破壊や殺人、イランの反撃による周辺の国々における被害をこれ以上拡大させてはならない。また石油の世界への供給が途絶えないように、すぐに戦闘終結に、世界は動くべきだ。

　 　Will Trump’s reckless behavior continue? Trump, swayed by Israel’s rhetoric, bravely launched an attack on Iran, but he plunged into war without any vision of how to conduct or end the conflict with Iran. He is a leader of rare incompetence in history.

The whole world is suffering because of a war started by a reckless and incompetent leader.

　Because Israel and the U.S. attacked Iran, tankers and other vessels can no longer pass through the Strait of Hormuz. You, Trump, are the one who caused this!

Despite this, Trump said, “We don’t depend on Middle Eastern oil. The countries that use that strait must go there themselves, secure [the oil], and protect [their own ships].” What an irresponsible bastard. All you and Israel have to do is stop attacking Iran!

Furthermore, Trump apparently said that if Iran doesn’t yield within two to three weeks, he’ll carry out large-scale airstrikes on civilian facilities like power plants before pulling out and retreating. The war he started against Iran isn’t going as planned.

　Furthermore, U.S. military aircraft have been attacked. According to Kyodo News, “Major U.S. media outlets reported that U.S. F-15E fighter jets and A-10 attack aircraft were each shot down by Iranian attacks on the 3rd. Of the two crew members of the F-15E shot down inside Iran, one ejected and was rescued by U.S. forces, while the other remains missing.”

　With the war no longer going as planned, reports indicate that the U.S. has proposed a 48-hour ceasefire. However, Iran has refused and is demonstrating a stance of total resistance. Iran is determined not to allow the U.S. to achieve a victorious conclusion.

The end of this war, started by a foolish tyrant, remains unclear. However, there is a simple solution. The solution is for Trump to say, “I was a fool; I fell for Netanyahu’s schemes. I will immediately withdraw U.S. troops from the Middle East. And I will resign as president!”

We must not allow the destruction and killing in Iran, or the damage to neighboring countries caused by Iran’s retaliation, to escalate any further. Furthermore, to ensure that the global supply of oil is not cut off, the world must act immediately to bring the fighting to an end.

 

「学校保護宣言」The Safe Schools Declaration

 　国際法を全く無視した、残虐なアメリカとイスラエルによるイラン攻撃により、イランの学校が攻撃され、160人以上の子どもが殺された。極悪非道な両国ではある。

　週刊誌『週刊金曜日』の記事に、「学校保護宣言」という国際的な取り決めがあることを知った。The Safe Schools Declaration　のHPをみると、この宣言は2015年に、ノルウェーとアルゼンチンにより主導され、まず37カ国が賛同して策定されたという。

　すでに122カ国が賛同していて、G7も日本以外は賛同しているという。日本という国家の恐ろしいくらいの人権感覚のなさにあきれてしまう。

　その宣言の中身は以下の通りである。 

○ すべての少年少女は、暴力や攻撃を恐れることなく教育を受ける権利を有しています。
○すべての教師、教授、学校管理者は、安全かつ安心で、尊厳が保たれた環境下で教育や研究を行うことができるべきです。
○すべての学校は、たとえ戦争中であっても、生徒が学び、その可能性を十分に発揮できる、守られた場であるべきです。
○すべての大学は、学生や研究者にとって安全な場所であり、批判的かつ自立した思考を育み、知識を活用する場であるべきです。

　内容的には当たり前のことが宣言されていて、躊躇する余地は全くないと思う。日本政府がこれに賛同しないというのは、まさに日本の学校でこの宣言の内容が実践されていないということである。

　情けない国家である。

 In a brutal attack on Iran by the United States and Israel—completely disregarding international law—Iranian schools were targeted, resulting in the deaths of over 160 children. These two nations are truly heinous and despicable.

　I learned from an article in the weekly magazine  Kin'yobi（Friday） that there is an international agreement called the “Safe Schools Declaration.” According to the Safe Schools Declaration website, this declaration was initiated by Norway and Argentina in 2015 and was drafted with the initial support of 37 countries.

　It has since been endorsed by 122 countries, and all G7 nations except Japan have signed on. I am appalled by the Japanese government’s terrifying lack of respect for human rights.

The contents of the declaration are as follows: 

 Every boy and girl has the right to an education without fear of violence or attack.
 

Every teacher, professor, and school administrator should be able to teach and research in conditions of safety, security, and dignity.
 

Every school should be a protected space for students to learn, and fullfil their potential, even during war.
 

Every university should be a safe place for students and academics and to foster critical and independent thinking, and to harness knowledge.

 　The declaration simply states the obvious, and I see absolutely no reason to hesitate. The fact that the Japanese government does not endorse it is proof positive that the principles of this declaration are not being put into practice in Japanese schools.

What a pathetic country.

 

ハンギョレ新聞

 　ハンギョレ新聞は、韓国の自主的なメディアである。ジャーナリズム精神にあふれた記者たちが、全方面にわたって問題意識をもって記事を書いている。日本にはないメディアである。

　中東情勢、アメリカとイスラエルによるイラン戦争についても、的確な情報を提供している。

　残念ながら、日本のテレビはメディアとしてはまったく失格。新聞も、書いている記者たちが、政府官僚と同じ価値観を持っている者が多いので、信用出来ない。

　ハンギョレ新聞は、日本語のサイトもあるので、とても便利である。 

アメリカの国際法学者による声明 Letter of over 100 international law experts on Iran war

 　アメリカの国際法学者が声明を出した。以下翻訳したものを示す。

 

 私たち、米国を拠点とする国際法の専門家、大学教授、実務家らは、現在の中東における武力紛争において、米国、イスラエル、イランによる国際法の重大な違反および憂慮すべき言動に対し、深い懸念を表明するために本書簡を執筆しました。

我々は米国との関わりがあるため、ここでは米国政府の行動に焦点を当てますが、イラン政府による反体制派への暴力的な弾圧を通じてイラン国民に、また人口密集地域における爆発性兵器を用いた民間インフラへの違法な攻撃を通じて中東全域の民間人に、イラン政府が引き続きもたらしているリスクを含め、同地域全体における残虐行為の危険性について懸念を抱き続けています。

米国とイスラエルがイラン全土に対して攻撃を開始してから1ヶ月が経過した。この作戦の開始は国連憲章への明白な違反であり、それ以降の米軍の行動や政府高官による発言は、戦争犯罪の可能性を含め、国際人権法および国際人道法への違反について深刻な懸念を抱かせるものである。 

我々は、自らを世界のリーダーと称する国々を含め、すべての人に対して国際法が平等に適用されることの重要性を共同で確認する。軍事行動を規律するルールを「愚か」と表現し、「合法性」よりも「殺傷力」を優先すると述べた米国政府高官による最近の発言は、極めて憂慮すべきものであり、危険である。

1. 戦争開始の正当性に関する懸念：2026年2月28日に米国とイスラエルが実施した空爆は、武力行使を禁じる国連憲章に明らかに違反している。他国に対する武力行使は、現実的または差し迫った武力攻撃に対する自衛の場合、あるいは国連安全保障理事会によって承認された場合にのみ許容される。安全保障理事会は今回の攻撃を承認していない。イランはイスラエルや米国を攻撃していない。トランプ政権がこれとは反対の、多岐にわたり時に矛盾する主張を展開しているにもかかわらず、イランが自衛権の主張を正当化できる差し迫った脅威を呈していたという証拠は存在しない。米国国際法学会の現会長および次期会長、ならびに国際法協会米国支部の会長を含む多くの国際法専門家は、イスラエルと米国の行動が国連憲章に違反すると結論付けている。また、アントニオ・グテーレス国連事務総長も、この攻撃が国際の平和と安全を損なうものであるとして非難した。

2. 国際人道法の違反に関する懸念：武力紛争法は、現在進行中の紛争のすべての当事者の戦闘行為を規制するものである。我々は、民間人に対する攻撃や、軍事的な役割を担っていない政治指導者、サウス・パースを含む石油・ガスインフラ、海水淡水化プラントなどの民間施設に対する攻撃が報告されていることを含め、これらの基本的な規則が違反された可能性があることを懸念している。3月19日、国連人権高等弁務官フォルカー・テュルク氏は、エネルギーインフラへの攻撃を非難し、それが民間人に与える「壊滅的な」影響に言及した。

我々は、学校、医療施設、住宅を標的とした攻撃について深刻な懸念を抱いている。イラン赤新月社は、「67,414カ所の民間施設が攻撃を受け、そのうち498カ所が学校、236カ所が医療施設である」と報告している。主要な市民社会団体による報告書によると、2月28日から3月23日の間に、米国およびイスラエル軍による攻撃で、少なくとも1,443人のイラン人民間人（うち217人は子供）が死亡したことが判明した。

ミナブ小学校への攻撃は、特に懸念される事態である。2月28日、イランのミナブにあるシャジャレ・タイエベ小学校が空爆を受け、イラン当局によると、少なくとも175人が死亡し、その多くは子供だった。容易に入手できるオンライン情報や市販の衛星画像によると、この建物は10年間にわたり学校として使用されていたようだ。トランプ大統領は米国の関与を否定し、「イランによる犯行だ」と虚偽の主張を行った。しかし、国防総省による予備調査では、攻撃を実施したのは米国であり、標的選定は古い情報に基づいていたと結論づけられたと報じられている。この攻撃は国際人道法に違反している可能性が高く、責任者が無謀であったという証拠が見つかれば、戦争犯罪にもなり得る。この攻撃は、ここ数十年における米軍による民間人への単一の攻撃としては、最も多くの犠牲者を出したもののひとつである。

3. 高官による過激な発言や脅迫への懸念。我々は、戦争中に政府高官が行った以下のような危険な発言について、深く懸念している。

a. 容赦しないとの脅迫：3月13日、ピート・ヘグセット国防長官は、「我々は攻め続け、前進し続ける。敵に対しては容赦も慈悲もない」と述べた。国際法において、「捕虜を認めない」と宣言することは「特に禁じられている」ものであり、この禁止事項は国防総省自身の戦争法マニュアルにも明記されている。ヘグセット氏の発言は、国際人道法および米国戦争犯罪法（18 U.S.C. 2441）に違反している可能性が高い。容赦しないよう命令したり脅したりすることは戦争犯罪である。  

b. 交戦規則および国際法の無視：ヘグセット国防長官の「容赦しない」という発言は、同長官による同様の憂慮すべき発言に続くものである。これには、2025年9月25日および2026年3月2日の「米国は『馬鹿げた交戦規則』に従って戦わない」という発言も含まれる。2026年1月8日、トランプ大統領は「国際法など必要ない」という不穏な発言を行った。3月13日には、米国が「単なる気まぐれで」イランへの空爆を行う可能性があると述べた。

c. エネルギーインフラへの脅威：トランプ大統領は2026年3月13日、次のように脅した。「1時間以内に、電力を供給し、水を供給する発電所などを破壊することもできる……我々は、文字通りその国が二度と再建できないほど甚大な被害をもたらすような行動をとることができる。」 国際法は、民間人の生存に不可欠な対象を攻撃から保護しており、トランプ氏が脅した攻撃が実行されれば、戦争犯罪に該当する可能性がある。3月21日、トランプ大統領はさらにイランの発電所を「壊滅させる」と脅した。翌日、マイク・ウォルツ米国国連大使は発電所への攻撃を擁護し、原子力発電所への攻撃も選択肢から外れていないと述べた。民間エネルギーインフラへの攻撃は禁止されている。発電所が民間と軍事の両方の目的（「デュアルユース」）を有する場合、それが「軍事行動に実質的な寄与」をし、かつ攻撃が「明確な軍事的利益をもたらす」場合には、軍事目標とみなされる可能性がある。ただし、いかなる攻撃も、比例性の原則および攻撃時の予防措置の原則を遵守しなければならない。比例性の原則は、軍事的利益に比して過度となるような付随的な民間人被害を引き起こすと予想される攻撃を禁じている。考慮すべき民間人被害には、予見可能な波及的または間接的な被害も含まれる。いかなる攻撃においても、民間人被害を回避するために「実行可能なあらゆる予防措置」を講じなければならない。

原子力発電所への攻撃は、たとえ軍事的な目的があったとしても、放射線や放射性物質が放出されるリスクが高く、その結果として民間人に甚大な被害が及ぶ可能性があるため、特に慎重な対応が求められる。そのような攻撃は、何百万人もの民間人の健康と安全を脅かす恐れがある。 2026年3月23日、国際赤十字委員会（ICRC）のミルジャナ・スポリヤリッチ・エガー会長は、「重要インフラへの攻撃は民間人への攻撃である」と指摘し、原子力発電所に対する脅威を「最も憂慮すべき事態」と表現し、深い懸念を表明した。

4. さらなる違反を防ぐための制度的保障に対する懸念：トランプ政権第2期が始まって以来、ヘグセット国防長官率いる国防総省は、国際人道法の遵守を確保するための保護措置を意図的かつ組織的に弱体化させてきた。これには、不祥事を公に指摘することなく上級軍事法務官を更迭したり、陸軍・海軍・空軍の法務総監を交代させたりすることが含まれており、これらは戦闘作戦に対する法的監督を直接的に損なうものである。また、作戦中の民間人への被害を最小限に抑えるために特別に設けられた「民間人環境チーム」やその他の仕組みも廃止された。2026年版『国家防衛戦略』では、民間人の保護や国際法に関する言及が完全に省かれている。ピート・ヘグセット国防長官が、交戦規則は「勝利のための戦闘」の妨げになると発言していることを踏まえると、こうした変化は特に懸念される。 

我々は、ここに概説された行為や脅威が中東の民間人に深刻な被害をもたらしていること、またそれらが紛争の激化、環境や世界経済への悪影響の一因となっていること、さらにはあらゆる国の民間人を保護する法の支配や基本的規範を損なう恐れがあることを深く憂慮している。高官による公の声明は、各国が受け入れ、民間人と軍人の双方を保護する国際人道法の規則に対する、憂慮すべき軽視を示している。  

我々は、米国政府当局者に対し、常に国連憲章、国際人道法、および人権法を遵守し、国際法の規範に対する米国のコミットメントと尊重を公に明確にするよう強く求める。

我々は、すべての国家に対し、米国、イスラエル、またはイランによる国際法上違法な行為の実行を援助または助長しないこと、ならびに侵略の禁止や国際人道法の基本原則を含む一般国際法の強行規範（ジュス・コゲン）に対する重大な違反を、合法的な手段を通じて終結させるために協力する法的義務があることを改めて指摘する。

また、我々は、米国政府の同盟国および協力パートナーに対し、ジュネーブ条約の共通第1条および関連する慣習国際法に沿って、国際人道法を尊重し、その尊重を確保するための措置を講じるよう強く求める。米国自身も、国家は他国による国際人道法の遵守を促進するよう努めるべきであると認めている。1949年の第一ジュネーブ条約に関する国際赤十字委員会の2016年解説書は、ある国家が「紛争当事国の軍隊への資金提供、装備供与、武装化、または訓練に関与し、さらには当該軍隊と共同で作戦を計画、実行、および事後検討を行う」場合、その国家は「パートナー国の行動に影響を与える上で独自の立場にある」と規定している。 

DeepL.com（無料版）で翻訳しました。

キリスト教の歴史的位置

 　世界の歴史をさかのぼっていくと、世界で最も人を迫害し、殺してきたのはキリスト教徒である。十字軍は言うまでもないことだが、ロシアや中東欧でユダヤ人を迫害したのもキリスト教徒、ナチスドイツもキリスト教徒であった。またヨーロッパから新大陸に渡ってきた移民たち、彼らも多くの先住民を殺害した。そして彼らも、もちろんキリスト教徒であった。

　キリスト教徒の中には、絶対平和を希求する派もあることは知っているが、しかし総体として、キリスト教徒がもっとも多くの人間を殺している。

　さて現在、国際法を無視して、イスラエルとトランプ政権が、イランに戦争をしかけている。

　ハフィントンポストで、こういう記事を見つけた。

 「私たちのチームは、少し大きな声で祈りを捧げていました。ドナルド・トランプ大統領とファーストレディはこの聖週間、キリスト教徒たちとともに、私たちの主で、救い主であるイエス・キリストの復活を祝い、祈っています」と伝えた。

 

ヘグセス国防長官は3月の記者会見で、イラン戦争でのアメリカが勝利するように、ひざまずいてイエスに祈ることを国民に呼びかけた。

ヘグセス氏はこの時、聖書の詩篇の一節を引用し「主が褒め称えられますように。主はわが岩であり、戦争のためにわが手を、闘いのためにわが指を鍛えられる。主はわが慈しみの神、わが砦、わが要塞、わが救い主。わが盾であり、わたしが身を寄せる方である」と述べた。

さらにヘグセス氏は3月25日に国防総省で礼拝を執り行い、「偉大で力強いイエス・キリストの名において、慈悲に値しない者たちにアメリカ軍が圧倒的な暴力を加えるよう」祈った。

　イエスキリストは、国際法を無視して戦争をしかけるアメリカ、そしてユダヤ教徒のイスラエルを支持するのか。

　もちろん、キリスト教徒の中には、これと正反対のことを宣言する良心的な人びともいる。

　教皇レオは、「神は戦争を拒否する」と言明した。この記事である。

 「神は戦争起こす指導者の祈りを拒絶」、ローマ教皇が異例の発言

　キリスト教徒は、イスラエルやアメリカの蛮行にいかなる態度をとるのであろうか。 

石器時代に？ Let's go back to the Stone Age!

 　アメリカ国民は、イランを「石器時代にする」という大統領の脅迫に賛成なのですか？もし実際に、アメリカが無数の爆弾やミサイル、あるいは地上戦を行い、イランの民衆の命を奪い、インフラや建物を破壊しても、あなたたちアメリカ国民は平気なのですか？

　今までもアメリカは、新大陸の先住民であるインディアン殺戮からはじまって、世界各地で多くの人命を奪い、破壊の限りを尽くしてきました。そういうアメリカの歴史、実際に行ってきたことを、悪いことであると思わないのですか？

　今、イスラエルとアメリカが一緒にイランを攻撃し、イスラエルはガザだけではなく周辺諸国にも軍事的な活動を展開しています。その結果、多くの人命が奪われ、人びとの住居が破壊され、多くの人がテント生活を余儀なくされています。

　イスラエル、アメリカによるイラン攻撃には、一切の正当性はないし、明らかに国際法に違反している。アメリカの大統領は、国際法なんかいらないなどと言っているが、国際社会が平和的な秩序を構築しようとしてきた努力を踏みにじってもよいと、アメリカ国民は考えているのですか？

　そして世界のユダヤ人よ、あなたたちの国としてつくりあげられたイスラエルが、ガザでジェノサイドを行い、さらにイランや周辺諸国を攻撃していることに、賛成ですか？少し調べれば、イスラエルが行っていることは、人道に反し、正義を踏みにじり、国際法を無視した蛮行としか言いようがありません。

　ナチスドイツに多くのユダヤ人が虐殺されたことに世界の良心的な人びとは悲しみ、同情してきました。

　しかし今、ユダヤ人国家であるイスラエルは、ナチスドイツが行ってきたことと同様なことをやってます。 あなたたちは、それを認めるのですか？

　アメリカ国民よ、世界のユダヤ人よ、アメリカとイスラエルの無法行為をやめさせるようにしてください！

　イランを「石器時代にする」という野蛮な言動をやめさせなさい！ 

 Do the American people support the president’s threat to “send Iran back to the Stone Age”? Even if the U.S. were to actually launch countless bombs and missiles or launch a ground invasion, taking the lives of the Iranian people and destroying their infrastructure and buildings, would you, the American people, really be okay with that?

　From the very beginning—starting with the massacre of the Native Americans, the indigenous peoples of the New World—the United States has taken countless lives and wreaked havoc across the globe. Don’t you consider this history of the United States, and the actual actions it has taken, to be wrong?

Currently, Israel and the United States are attacking Iran together, and Israel is conducting military operations not only in Gaza but also in neighboring countries. As a result, many lives have been lost, people’s homes have been destroyed, and many are forced to live in tents.

There is absolutely no justification for the attacks on Iran by Israel and the United States, and they clearly violate international law. The U.S. president says things like “we don’t need international law,” but do the American people really believe it is acceptable to trample on the international community’s efforts to build a peaceful order?

 And to the Jews of the world: Do you approve of Israel—the nation established for you—committing genocide in Gaza and attacking Iran and its neighboring countries? A little research will show that what Israel is doing can only be described as barbaric acts that violate humanity, trample on justice, and disregard international law.

　People of conscience around the world have long grieved and sympathized with the Jewish people over the mass murder of so many Jews by Nazi Germany.

However, today, the Jewish state of Israel is doing exactly what Nazi Germany did. Do you condone this?

People of the United States, Jews of the world, please put a stop to the lawless acts of the United States and Israel!

　Put an end to the barbaric rhetoric about “sending Iran back to the Stone Age”!